コロナ前とコロナ禍でポスティング活用の業種にも変化が起きています!データでご紹介します
コロナ前から、ポスティングは、自宅に主に紙のチラシで、情報を届ける手段として活用されてきました。チラシをポストインするのをNGとしているお家には届けることはできませんが、届ける側としては小さい配布数量から、細かいセグメントで届ける場所を選定して、情報を届けることができる手段なので今日でも活用されています。
ポスティングであれば、新聞折込で届けられないおうちにも、町丁でセグメントしてチラシを配布することができます。
新聞をとっていない若年層であったり、近年新聞購読率が下がっているエリアで情報接点を作ることが可能になります。
エリアのデータを活用をすればエリア以外のセグメントも的確に行い効率的なプロモーションを実現することができます。
ポスティングと並んでよくチラシの配布手段として検討されるのが、新聞折込チラシです。ただ、新聞の購読率は近年低下を続けており、場所によっては新聞折込チラシの到達率が低いエリアも出てきていることは事実です。まず、新聞折込チラシが都道府県でどのように届くのか、参考となる指標を見ていきましょう。
下記は都道府県ごとの2022年1月1日時点でのチラシが届けられる数(オリコミサービス調べ)を世帯数(住民基本台帳2021年の数字)で割った数字、「新聞折込対世帯到達率」です。東京都については33.0%という数字になっているのに対して、福井県では86.4%という数字になっています。エリアによって大きな違いがあり、あなたのビジネスの内容によって使い分ける必要があるのです。
都市部では半分以上の世帯が「新聞をとっていない」ため、新聞折込チラシでチラシを何回届けようとも、お店の周り、もしくは都道府県内でも半数のお宅には届かない。
東京都においては、3世帯に1世帯にも届かないため、せっかくチラシというものにあなたのビジネスの情報を凝縮して届けるのであれば、ポスティングというチラシの配布手段の候補して考えていくべきです。 同じ都道府県内でも、新聞折込チラシが届くエリアと、届かないエリアがあります。データについてはお問い合わせをいただけたらと思います。
※都道府県ごとにまとめています→
北海道 | 49.5% | 茨城県 | 58.1% | 新潟県 | 63.2% | 岐阜県 | 64.5% | 滋賀県 | 61.9% | 鳥取県 | 86.1% | 徳島県 | 68.0% | 福岡県 | 42.0% |
青森県 | 69.2% | 栃木県 | 60.6% | 富山県 | 80.4% | 静岡県 | 56.4% | 京都府 | 54.2% | 島根県 | 77.4% | 香川県 | 71.1% | 佐賀県 | 57.5% |
岩手県 | 64.3% | 群馬県 | 64.5% | 石川県 | 78.2% | 愛知県 | 48.4% | 大阪府 | 47.4% | 岡山県 | 55.4% | 愛媛県 | 55.8% | 長崎県 | 48.0% |
宮城県 | 59.4% | 埼玉県 | 43.6% | 福井県 | 86.4% | 三重県 | 59.4% | 兵庫県 | 52.8% | 広島県 | 57.5% | 高知県 | 51.2% | 熊本県 | 42.7% |
秋田県 | 69.1% | 千葉県 | 43.5% | 山梨県 | 66.4% | 奈良県 | 65.4% | 山口県 | 57.4% | 大分県 | 58.0% | ||||
山形県 | 78.5% | 東京都 | 33.0% | 長野県 | 66.9% | 和歌山県 | 52.5% | 宮崎県 | 49.8% | ||||||
福島県 | 64.3% | 神奈川県 | 41.6% | 鹿児島県 | 40.4% | ||||||||||
沖縄県 | 41.8% |
新聞の購読率が低いところはポスティングの届けやすい場所であることも多く、両方の使い分けが重要になります。また、セキュリティーレベルが高いマンションなどについては、ポスティングでチラシを届けようとしても、届けることができないケースがあります。(例えば東京都の豊洲エリアや、神奈川県のみなとみらいなどのようなエリア。)
その場所、その場所で、届ける内容によって、適正な方法があります。ぜひ、私たちにご相談いただけたらと思っています。
ポスティングの届き方、といのを理解するうえで、「お家にいる人」についてもデータで見ておきましょう。これは、新聞折込チラシ、ポスティングともに影響を受けている要素なのですが、コロナ以降家にいる時間が長くなった、ということがデータでも分かっています。下記のデータは、Googleのモビリティーレポートの数字です。コロナで行動制限を受ける前を基準として、家にいる人の割合がどのように変化しているのか、というデータになります。
こちらで引用してる数字は東京都の数字ですが、2021年の12月時点でも、X%ほどコロナ前よりもいる人の割合が高くなっています。例えばホームインテリアや、サブスクリプション形式の動画配信サービスの利用が増えているのも「おうち時間の充実」が需要として高まったからということが言われていますが、その「家に届くチラシ」という意味ではいる率が高まっている分、新聞折込チラシや、ポスティングというメディアに対する関与度は上がっているということも言えるでしょう。
この数字は、のちほどご案内する、ポスティングの業種変化につながってくる社会的背景となります。
一般的に言われてる新聞オリコミとポスティングのメリット・デメリットについても下記のように整理しています。初めてポスティングを利用するような方はこの基本を踏まえて、配布の計画などを立てていくことで一定の効果を上げることができます。
ただ、チラシの投資対効果を発揮していくためには、このメリットをより発揮するための工夫の仕方があります。またデメリットについてもエリアの選択の仕方や、配布の仕方について工夫をすることで、カバーすることができます。まずコストの面、また配布エリアやターゲット、配布方法の工夫について下記に記します。伝えたい内容によっては工夫が難しいケースもあるかもしれませんが、「ただ配る」のではなく、少し考えてタイミングや配布の仕方を考えることが何より重要です。
自分のビジネスの場合はどのような配布の仕方が良いのか、わからない方はお気軽にわたしたちにご相談いただけたらと思います。
ポスティングを配布するうえで、少し工夫をするだけで投資対効果を下げる方法がありますので下記にご案内します。チラシの配布について活用している方でも、ただ配布するだけでこのあたりの工夫ができていないケースが多くあります。長期で大量に投資対効果というものを考えていく上では、ポスティングの実現できる要素のうち何をいかすのか。それをどのようなCPAで計算していくのか。初めに定義する必要があります。ただ、配布しているだけではこの部分の数字が見合わなくなることが多くあります。
ポスティングは世帯に対して効率的に情報を届けることができる手段ではありますので、計画段階でよくこの部分を考えて、コスト圧縮のヒントにしてみて下さい。
まずは配布の「期間」で考えた配布の工夫です。ポスティングは配布の期間やエリアを細かく区切っていくほどコストが高くなります。例えば、「この3日間で必ずこの50,000枚のチラシを配って下さい」というような例を考えると、配布する期間が短く限定されているので、こういった配布量と期間で、配布のコスト圧縮は難しいと考えた方が良いでしょう。
状況によりますが「配布の期間を伸ばすことで配布のコストを圧縮できる」ことがあります。配布するサービスに期限があるものについては摘要が難しいのですが、新規を取る、であるとか、多くの方に認知をしてほしいという目的の場合には考えてみても良い要素です。参考にしてみて下さい。
次は「エリア」の工夫です。これは、配布の金額が高くなってしまうので、気をつけた方が良いポイントとも言えますが、「配布のエリアを、まとまったエリアで計画した方がコストを圧縮ができる」という要素です。逆に、配布のエリアが細かく分散すると配布に時間がかかってしまったり、コストが上がってしまうことがある。ということでもあります。ポスティングのメリットとして、町丁目単位で細かく配布分けができる、という要素があるにはあるのですが、あまりその部分にフォーカスしすぎると結局コスト高になってしまうこともある、という部分は抑えておくべきポイントです。
また、通販などの新規獲得を目的としたポスティング配布であれば、市区町村などのまとまった単位で配布を行うことがおすすめです。細かく分けられるから、つい配布自体もエリアセグメントを細かく設定して行ってしまう事業者の方も多いのですが、目的に沿った、(費用対効果を考えるのであれば配布コストを抑える)配布を実践するようにしましょう。
3つ目は「配り方」です。「併配(へいはい)」というポスティングの配り方を聞いたことがありますでしょうか。ポスティングを配る方が、複数のチラシを同時に(併せて)配る方法です。「併配を選択した方がコストを圧縮できる」場合があるということも、おさえておいて良いポイントになります。併配では複数のチラシが同時にポストインされることになるので、チラシへの注目率が分散してしまったり、同じ業種のチラシがバッティングするケースもあります。また、自分の配りたいエリアで、他に配られるチラシがあるかどうかは、コントロールできるものではありません。その場合は「併配」を選択できるかどうかは状況によってきます。
最後は「量」が多くなれば安く配れる。これは純粋なスケールメリットということです。配布の枚数で、単価を安く抑えることができることもありますし、印刷の部分でも大量にチラシを印刷することで、コストを圧縮できることもあります。 これらの要素は、複合的に調整する(工夫する)ことによって、実現できる場合があります。投資対効果を上げるために、自分の目的やビジネスの状況と照らし合わせて何が適合するのかを考えて効率的なポスティングを実行するようにしましょう。
ポスティングは新聞折込チラのように毎日配送がされているルートを活用するわけではなく、基本的にはチラシの配布をするときに、配布する人の調整をとって配布を行っていく物流システムです。それを考えれば、上記のような融通をとると配布コストを圧縮することができる、ということがわかっていただけると思います。うまく届けたいタイミングをあわせて配布の工夫をすることでコスト圧縮をして、投資対効果を高めましょう。
ポスティングが活用されている業種はどのような業種が多いのでしょうか。株式会社アトの調査データによる配布されている枚数の多い業種のデータから見てみましょう。一番多いのはデリバリーを含む飲食業のチラシ。みなさんも実感するところがあるのではないでしょうか。続いて、水道修理。こちらはチラシだけではなく「マグネット」を配布している事が多い業種です。次いで通販、美容関連と続いています。
上記は、全体の枚数が多い業種ですが、他にも様々な業種で活用されています。公共事業関連や行政の配布。病院などの医療関連のポスティング。保険や共済。葬儀・墓地・終活関連(遺品整理などのチラシと同時に配られることもあります。)整骨院、整体、鍼灸院。引っ越し業。駐車場やカーシェア。介護や保育。コインランドリーやクリーニング。司法書士や弁護士、税理士などのポスティングが多くなっています。
はじめにも紹介したとおり、チラシは家に届くメディアですので、コロナ禍にあっても活用され続けけているプロモーションの方法です。ただ、消費者ニーズの変化や、その影響でビジネスに制限も出てきている影響で配布されている業種には変化が起きています。主な業種に絞ってになりますが、前代に占める割合がどのように変化したのかを見てみましょう。
コロナの影響で、飲食や通販のチラシは増えました。もちろん行動制限化にありましたので、「家に商品を届けてくれるサービス」に関するポスティングが増えたためです。もちろん飲食のなかでも増えたのは「宅配」で、「お店での飲食」についてのチラシはあまり配られていない状況が続いていました。一方で、施設そのものも休止していたり、あまり多くの人を呼び込むことができないフィットネスやヨガについては、コロナの前には活用も多かったのですが、コロナ禍にあっては大きく出稿の量を減らしています。
飲食業のチラシもそうですが、業種のなかでも訴求するサービスやビジネスのカテゴリーが変化しているケースもあります。不動産・リフォームでは、コロナ禍によりリフォームが活況になったり、コロナだけが原因ではありませんが不動産の買い取りのチラシは増えています。一方で住宅展示場への集客などは数を減らしていました。事業者側も届けるサービス自体を変化させて消費者に情報を届ける手段としてポスティングを活用し続けている状況があるようです。
実際にポスティングでチラシを配ったときにどくらいの反響が得られるものか、実績の数字を見て、参考にしていただけたらと思います。下記は近年配布をしたポスティングによるチラシの反響の実際の数値です。必ずしもこの業種でこの枚数このエリアに配布をしたら同じように反響が得られるというわけではありませんが、配布のコストを抑え、配布の枚数を計画をしたら目標設定が必要です。もちろんサービスや商品の値段であるとか「オファー」と言われる、消費者にメリットがあるような特典を考えてチラシのクリエイティブを考えることなどはセットで必要なことになります。
※右側に反響率を表記しています→
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上記以外にも過去の実績の反響率数字をお配りしております。ぜひポスティングでチラシを配る際の参考にしてみて下さい。下記のフォームからお問い合わせ下さい。
ポスティングを活用するときには先に挙げたような、コストを下げる工夫が一番重要な要素になります。ただ、エリアについても、データに基づいて計画を立てればより大きな成果を得ることができます。例えば、サービスに合わせて「戸建てが多いところにチラシを配布する」であったり。「所得が高いエリアにチラシを配布する」などの工夫です。あくまで傾向の分析であり、ターゲットに One to One で届けられるわけではありませんが、エリアを分析して、自社のサービスに合ったエリアにチラシを届けることが重要です。
上記はある特定の範囲内をGIS(地理情報システム)を活用して、エリアを選定する例です。居住者のデータは国勢調査や、住民基本台帳のデータを元にして、分析をすることが可能です。自社のサービスにマッチした消費者を定義し、そのターゲットに届くようにエリアをセグメントをしての効率的な配布をするようにしましょう。
弊社オリコミサービスでは、エリアの選定からコストを抑え反響を得られるようにポスティングを配布ができるようにお客様を支援させていただいております。配布の仕方や、分析の仕方について、ご相談いただけます。弊社では、豊富な事例や実績から、どれくらいの反響が取れそうか。どのように配布をすると成果に結びつくのか。長期的に新規のお客様獲得のためのプランニングまで広く支援しております。お気軽にご相談いただけたらと思います。